投資信託のコスト
投資信託の手数料をチェックしよう
投資信託を選ぶときには、その投信の成績や利回りが一番気に掛かるところですが、もうひとつ注意しなければならないのが、投資信託のコストです。
積み重なったコストは、運用の結果に影響があるものなので、成績だけでなくコストについてもきちんと理解しておきましょう。
投資信託には大きく分けて以下の３つのコストがあります。
①購入するときの販売手数料
②運用しているときの信託報酬
③解約するときの信託財産留保額
つまり、投資信託は購入、運用時、解約時に手数料がかかるのです。
それぞれについて解説していくと
① 購入するときの販売手数料
投資家が一番はじめに払うもので、投資信託を販売している会社に支払う手数料が販売手数料。どのくらいの額かというと購入額の０～３％といわれています。
このうち販売手数料が掛からないものもあります。（ノーロード・ファンドといいます）
販売手数料は、購入するときに説明や書類に記載があるはずですので、簡単に確認できます。
同じ商品でも実は販売手数料が違うということもありますので、チェックしておきましょう。
② 運用するときの信託報酬
投資信託で一番注意すべきなのがこの手数料。
運用期間中にかかるコストを信託報酬といいます。
どのくらいの数字かというと約0.5～2.5％程度。
数字で見ると小さく見えますが、投資家がその投資信託を持っている間は日々常にかかるコストなので実はかなり大きくなります。
投資信託は長期で持つことが多いので、信託報酬がどのくらいかということはチェックしておきましょう。
ついつい、購入時の販売手数料を気にしてしまいがちですが、こちらの方が大切な要素といえるので、運用コストは考慮する必要があります。
③ 売るときに掛かる信託財産留保額（信託財産留保金）
投資信託を解約するときにかかる手数料のことを信託財産留保額といいます。
投資信託を途中で解約するときにかかる手数料と考えるとわかりやすいかもしれません。
途中で投資信託を解約した場合、お金を返すためには運用中の株や債券など有価証券などを売却しなければなりません。
このときにかかるコストなどを支払うのが信託財産留保額です。
ただ、これは全てのファンドで支払わなければいけないというわけではありません。
このように投資信託にはさまざまなコストがかかります。
コストが掛かるので良くない投資信託というわけではなく、ファンドのタイプによってはコストが高いものと低いものがあるので、ファンドの成績とコストをきちんと見て、判断しましょう。